予防方法・検診について

子宮頸がんの予防方法

推奨する検査方法

• 20歳代前半まで

  細胞診

  （性交渉を経験してから3年以上たっている人）

• 20歳代後半以上

  細胞診とHPV検査

  （但し、20歳代ではHPVが陽性でも、実際には異常がないことがしばしばあります）

医療機関に行って定期的な検診を受けるのが望ましいのですが、行くことができない時は、子宮頸がんセルフチェック（自己採取によるHPV検査）を利用するのも子宮頸がんの予防には有効です。

子宮頸がん検診について

子宮頸がん検診の種類

子宮頸がんワクチンに関するQ&A

HPVワクチンとはどんなものですか？

子宮頸がん予防ワクチン（HPVワクチン）は子宮頸がんの原因ウイルスであるHPVを人工的に作ったものを接種して、免疫を誘導することで、ウイルス感染を防ぐことにより子宮頸がんを予防するワクチンです。子宮頸がんの原因として最も多いHPV16型と18型とよばれるウイルスの殻の粒子を接種します。日本では子宮頸がん全体の60～70％がこの2つの型のHPVにより引き起こされています。このワクチンは感染性が全くありませんので極めて安全なワクチンです。
子宮頸がん予防ワクチンはアメリカをはじめ世界の100ヵ国以上で承認され、多くの女性が接種しています。

子宮がん検診で異形成と言われました。子宮頸がんワクチンで治りますか？

子宮頸がんワクチンは子宮頸がんの原因となるHPVの感染を予防するためのものです。
残念ながらワクチンではHPVに感染して異形成になった人を治療することはできません。

子宮頸がんワクチン接種すれば子宮がん検診に行かなくて良いの？

検診には必ず行ってください。このワクチンは最も高頻度に検出されるHPV16型と18型の感染を予防するものなので、全ての子宮頸がんは予防できません。つまり、ワクチンが全ての女性に接種をされても子宮頸がん検診が必要なくなることはありません。
（日本の、特に20代の子宮頸がんはHPV16型と18型が約9割を占めるため効果があるといわれています）
WHO（世界保健機構）や子宮頸がんワクチン承認国の勧告では、子宮がん検診はこれまでどおり継続すべきと強調しています。

子宮頸がんワクチンを接種したいですけど、病院で受けられますか？

接種可能です。ワクチンは2種類ありますので、接種できる病院は各メーカーのHPを御覧下さい。
グラクソ・スミスクライン株式会社
MSD株式会社

子宮頸がんワクチンには推奨年齢があると聞きましたが、何才が最も適しているのですか？

性交開始年齢前の女子が最も効果的です。各国の優先対象年齢を調べますとオーストラリア12～13才、アメリカ11～12才、イギリス12～13才、フランス14才になっています。
関係学会では最優先が12～14才。15～45才までは接種をしても効果があるとしています。
産婦人科学会・小児科学会・婦人科腫瘍学会の共同声明
HPVワクチン（子宮頸がん予防ワクチン）接種の早期の勧奨再開を強く求める声明

子どもに打たせるワクチンには抵抗があります。安全ですか？

2021年11月厚生労働省専門部会でHPVワクチンの安全性が確認されました。つまり、副反応と言われた症状とワクチンとの間に因果関係はなかった、副反応は極めて稀、と結論を出しました。WHO（世界保健機構）や日本産科婦人科学会や市民団体など国内外からHPVワクチン接種の安全性と必要性を訴えて実現されました。 HPVワクチンに限らず接種後に何らかの症状が出ることがあります。国は全国の自治体に相談・支援窓口を整備し対応に当たっています。 それでも「漠然」と不安を感じる方も少なくないと思います。婦人科などの専門医らによく相談し接種を検討してください。勧奨が止まっていた世代（平成9年度生まれ～平成17年度生まれの9学年）には救済策がきまり、今後3年間（2022年4月より）は無料で接種できる事になっています。詳しくはお住まいの市区町村にお問い合わせ下さい。

HPVに感染していなかったら接種しても効果がありますか？

HPVが陽性でも陰性でも接種の効果は変わりません。陽性の場合でも免疫によってHPVが排除されたあと、次のHPV感染に対して予防効果があります。

子宮頸がん検診を受けてみよう

子宮頸がん検診は20歳以上からの女性の権利です。

「義務」ではなく、あなたの健康を守る「権利」の子宮がん検診。健康保険別の検診方法をチェックしてみましょう。

検診方法

国民健康保険

自治体によっては受診券が届く場合があるようですが、分からない方は住民票のある自治体の保健所/センターへ電話して聞いてみましょう。
「子宮がん検診について聞きたいのですが」と言えば担当部署へ取り次いでくれるでしょう。
インターネットタウンページ http://itp.ne.jp/

残念ながら検診開始年齢を従来の30才から20才まで引き下げた時（2004年）に受診回数を原則として2年に1回にしたので、問い合わせた年に受診できない可能性があります。
自己負担額は地方自治体により異なり無料のところも多いですが、負担があるところでも2,000円以下となっています。

勤務先の健康保険

勤務先では子宮がん検診を行っていますか？
あなたの会社が加入している健康保険組合に問い合わせてください。健保組合によっては30才以上が対象の場合もあるようですが、厚生労働省のガイドラインでは20才以上を対象とするよう勧めています。

また、オプション（若干の自己負担）で子宮がん検診を受けられる場合がありますので是非、受診してください。
会社で検診を受けられない場合は市区町村の保健所/センターへ問い合わせてみましょう。

パートナー（夫）の健康保険

あなたのパートナー（夫）の勤務先では主婦対象に子宮がん検診を行っていますか？
加入している健康保険組合に問い合わせてください。

受けられない場合は市区町村の保健所/センターへ問い合わせてみましょう。

がん検診の国際比較

諸外国では、乳がん検診・子宮頸がん検診は、国策として対策型検診が行われており、高い受診率を維持しています。
一方、アメリカでは任意型検診が主体ですが、子宮頸がん検診・乳がん検診は高い受診率を維持しています。
これら先進国の中で、日本の受診率は40%代と極めて低いのが実情です。

市町村のがん検診

がん検診については、会社等の検診でメタボ検診などと一緒に行われる場合、人間ドック等で行う場合の他、お住まいの市町村で行っています。
特に「胃がん」「子宮頸がん」「肺がん」「乳がん」「大腸がん」の5種類のがん検診については、がん検診の専門家やがん医療の専門家などから構成される「がん検診に関する検討会」において、きちんとした科学的データをもとに、「がん検診の効果」「対象者の範囲」「検査方法」等の検討が行われ、その結果を踏まえて実施されているものです。