日時：
2024年8月20日(火)16：00～17：00
発表者：今野良　自治医科大学附属さいたま医療センター産婦人科

参加費：AMED研究班関係者・地方自治体担当職員・メディア・マスコミ関係者は無料
　　　　それ以外の方は1,000円

以下の報告会をWEB（zoomウェビナー）で実施します。

【詳細・申込】
https://peatix.com/event/4054278

2022年度　
全国自治体HPVワクチン実施状況アンケート調査および全国自治体子宮頸がん検診実施状況アンケート調査　（2023年2-3月）

2023年度　
子宮頸がん検診およびHPVワクチン実施状況アンケート（2024年2-3月）

　子宮頸がん予防において、HPVワクチンとHPV検査を用いる検診が、WHOが目指す今世紀中の子宮頸がん征圧という目標に大きな役割を果たすことが期待されています。本邦においては、残念ながら、HPVワクチンの積極的勧奨が長期間止められ、また、子宮頸がん検診には未だに細胞診が使われています。
　しかし、厚労省の尽力もあり、HPVワクチンの定期接種に加え、キャッチアップが行われています。また、2024年4月からは子宮頸がん検診の指針が改正され、HPV検査をプライマリに使用する「HPV単独法」が推奨され、各自治体にHPV単独か細胞診単独かの選択が求められています。　　
　「HPVワクチン導入後の子宮頸がん・頸部病変の発生に関するpopulation-based疫学研究」を主題とする研究班では、まさしく、このタイミングで自治体にするアンケート調査を行い、都度WEBで報告してきましたが、今回はそれらの報告とその後の状況の変化や関連する情報提供を行う機会を設けたいと存じます。

　アンケート調査にご協力いただいた自治体の皆様、本研究班関連の研究者および厚労省や関連機関の皆様はもとより、ご興味をお持ちの一般の方々、メディアの皆さまのご参加をお待ち申し上げます。ただし、この分野に関するある程度の基礎知識が必要ですので、初学者の方は別の機会をご利用ください(例　e-oncologia日本語版でのイーラーンニング)。

　なお、これらのアンケート調査ならびに今回の報告会においても、NPO子宮頸がんを考える市民の会に協力をいただいております。

【参考】
日本医療研究開発機構（AMED） 新興・再興感染症に対する革新的医薬品等開発推進研究事業
研究課題名
「既存ワクチンの有用性検証および今後の予防接種施策の向上に資する基礎的・臨床的・疫学的研究（研究代表者　菅秀　国立病院機構三重病院）」

「HPVワクチン導入後の子宮頸がん・頸部病変の発生に関するpopulation-based疫学研究」研究分担者　今野良　自治医科大学附属さいたま医療センター産婦人科）

課題管理番号

2022年度　22fk0108650s0201
2023年度　23fk0108650h0002
2024年度　24fk0108650s0203